いちご研修所17期生の5人が県知事と面談 ＪＡ全農岐阜2025年5月20日
ＪＡ全農岐阜は5月15日、「岐阜いちご」復興のために設置された研修施設で栽培技術を学んだ第17期生の5人が岐阜県庁を訪れ、江崎禎英県知事と面談した。
高齢化や担い手不足により生産規模が減少する中、「岐阜いちご」の復興を図ろうと、ＪＡ全農岐阜は岐阜市内に研修施設を設置し、2008年度から新規就農者の育成事業を開始した。これまでに県外出身者9人を含む59人の研修修了者が就農してイチゴ生産を続けている。卒業生の合計栽培面積は、県内イチゴ全体の約34％を占め「品質面でも素晴らしい成果」をあげている。
昨年4月から今年5月までの14カ月間、同施設で栽培技術を学んだ第17期生の森功一さん、櫻井肇さん、大杉浩武さん、北崎慎哉さん、北崎智乃さんの5人が、ＪＡ全農岐阜の西村寿文県本部長、研修を指導する長谷部健一技術主管とともに江崎知事と面談した。5月末に研修終了を控える5人は6月から、岐阜市や美濃加茂市で就農を開始する。
研修生は「地域と密着してイチゴで活性化していきたい」「収穫期がイチゴ生産で一番楽しい時。研修が終了することは寂しいが、これからは経営者として学んだことを活かしていきたい」などと抱負を語り、それぞれが育てたイチゴを贈呈した。江崎知事は研修生が育てたイチゴ「美濃娘」を試食し、「とてもみずみずしくて上品な甘さがある。イチゴを生産するワクワクをぜひ多くの人に発信し、次の担い手として続く人へ繋いでほしい」とエールを送った。
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